カーボンフットプリント　かーぼんふっとぷりんと

商品ごとの環境負荷の可視化（見える化）

カーボンフットプリント｜商品ごとの環境負荷の可視化（見える化）

カーボンフットプリントとは

カーボンフットプリント（Carbon Footprint of Products：CFP）とは、商品が原料の調達から製造、輸送、使用、そして廃棄に至るまでの各段階で排出する二酸化炭素（CO₂）などの温室効果ガスの量を「見える化」したものです。直訳すると「炭素の足跡」であり、まさに商品が地球環境に残す“痕跡”を数値で示す仕組みです。

この制度は、経済産業省が中心となって日本国内でも普及が進められています。目的は、企業や消費者がCO₂排出量の少ない選択を行いやすくすることで、温室効果ガスの排出を削減し、地球温暖化の防止につなげることにあります。

商品レベルでの環境配慮が可能に

カーボンフットプリントの最大の特徴は、商品単位で環境への影響度を把握できる点です。例えば、同じ種類の食品でも、製造方法や輸送距離の違いによって、カーボンフットプリントには差が出ます。数値が小さいほど、その商品が環境に与える負荷が少ないことを意味します。

この情報は、消費者にとって環境配慮型の商品を選ぶ重要な目安となるだけでなく、企業側にとっても、自社製品の排出量を見直すきっかけとなります。より環境負荷の少ない原材料の使用や製造工程の改善など、サステナブルな取り組みを後押しする役割も果たしています。

世界ではサービス分野にも拡大中

近年では、欧州をはじめ、韓国や台湾などでもカーボンフットプリントの取り組みが活発化しています。注目すべきは、対象が「モノ」だけにとどまらず、「サービス」にも広がっている点です。航空券、宿泊、宅配サービスなど、生活に密着した分野でも、環境負荷を可視化する流れが強まっています。

たとえば、航空業界ではチケットごとにCO₂排出量を明示し、カーボン・オフセット（排出量に応じた植林や環境保護活動への寄付など）と連動させる取り組みも進んでいます。ホテル業界でも、宿泊に伴う排出量を開示する動きが始まっています。

今後の展望と課題

日本国内では、まだ表示が限られた商品にとどまっているものの、大手メーカーを中心に導入事例が増えつつあります。また、カーボンニュートラルやESG投資（※）への関心が高まる中で、企業の情報開示の一環としても注目が集まっています。

一方で、カーボンフットプリントを正確に算出するためには、サプライチェーン全体の詳細なデータが必要となるため、コストや体制の課題もあります。それでも、環境配慮が評価される時代において、こうした取り組みの重要性は今後さらに高まると考えられます。

※ESG投資とは、企業の環境（E：Environment）、社会（S：Social）、ガバナンス（G：Governance）への取り組みを評価して、投資先を選ぶ考え方です。利益だけでなく、環境配慮・人権尊重・企業統治の健全性といった社会的責任も重視する、持続可能な投資スタイルです。近年、世界的に注目が高まっています。